取締役会における、社外取締役の構成には、多様性が求められています。例えば、社外取締役の専門性を、IR情報として、法律・会計・経営・ダイバーシティ等マトリクスに表わし、取締役の多様性を明示している上場企業もあります。
現在、最も価値を感じていただいておりますのは、
その企業独自の事業ドメインの視点というより、「企業内にはない」視点の、以下３点です。
１、「企業価値向上のための、知的資本・人的資本」の視点
自社独自の強み・知恵・ノウハウを可視化
自社にある知的資本（知恵・技術・知財・暗黙知・ノウハウ・ナレッジ）・人的資本を、
“モジュール化”して可視化しておくことが、新たな事業創造やオープンイノベーション
をする上での鍵となります。特に、Afterコロナ時代に、企業が大きくビジネスモデル・
事業ドメインを再考し、パラダイムシフトしていくかを考える際、重要なポイントです。
IR情報としての、無形資産（非財務情報）については、昨今特に、すべてのステイクホルダー（投資家含む）から注目されています。
“モジュール化”により可視化された知的資本は、DXやAIとの親和性が高く、デジタル時代、最速で企業価値を高めることができます。
２、「DX（Digital Transformation）の本質および、デジタルシステム活用」の視点
多数のシステム企画・導入支援経験をDX時代に活かす
経済産業省の進める、DXは、単なるレガシーシステムを新たなシステムにシフトしようとしているのではありません。DXは、仕事の内容・働き方・ビジネスモデルを根本的に変えてしまうという、その本質を理解できなくてはならないのです。
あｍた、２０２０年５月には、経済産業省からデジタルガバナンスコードがリリースされる予定で、すでに伊藤先生を中心に審議が始まっています。取締役会の実効性評価において、
取締役自体が、DXを理解できていなければ、急激に進む、ビジネス構造の変化にキャッチアップしていくことは不可能です。
３、「日本の強みを発揮し、和を大切にする心と、ダイバーシティ・人材育成」の視点
ジャパン・アズ・ナンバー１、新たなパラダイムで再び！
これまでの日本は、海外企業の人材育成やダイバーシティを鵜呑みにしすぎていました。
そもそも、日本と海外は、雇用制度や働くマインドが、異なり、海外のやり方をそのまま持ってきても、うまく行かないケースが多くあります。
むしろ、海外から注目されるのは、日本的な和を大切にする考え方、人を大切にする心、几帳面さ、敬う心、そして、ティール組織でなく、アジャイルスクラムによる、新しい組織のあり方です。世界に誇るホスピタリティ等を重視しながら、グローバルにも通じる、ダイバーシティ・人材育成を進めていく視点です。